最先端の技術とアイデアで、ユーザーのニーズに応え、
未来の可能性を切り開く
テクノクリエイションは、環境の変化に伴う不安を取り除き、人と街の豊かな暮らしをサポートするためにテクノロジーの力を駆使して実現していきます。
企業目標
VISION
C
hange
C – Create（創造する）
社員一人ひとりが知恵を出し、新たな価値を創造する。
H – Harmony（調和・共有）
知識や経験を共有し、共に成長する文化を築く。
A – Aspire（志す・目指す）
「自ら変革を起こし、より良い会社を創るんだ！」という強い意志を持つ。
N – Nurture（育む・伸ばす）
お互いの学びを支え合い、個々の成長を促進する。
G – Grow（成長する）
変化を恐れず挑戦し、組織とともに進化し続ける。
E – Empower（力を与える）
社員一人ひとりが主体的に行動し、会社をより良くする力となる。
私たちの強み
FEATURE
テクノクリエイションは、ネットワークやサーバの設計・構築から運用・保守・監視まで、情報通信インフラに関する幅広いサービスを提供しています。
正社員技術者による高品質なサービス提供
基本的に正社員の技術者のみをお客様に提案することで、迅速なコントロールやフォローが可能となり、お客様のコンプライアンスにも準拠したサービスを提供しています。
継続的なスキルアップを支援する環境
業務で使用してこなかった知識の補完やスキルのブラッシュアップを目的とした専用のテキストと実施環境を用意しています。これらの講座を個人の希望により選択し受講することで、停滞することなく継続的にスキルアップし、お客様業務へ還元することが可能です。
充実した研修制度で未経験者も安心
入社後約２ヶ月間の研修を通じて、ビジネスマナーやインフラ技術の基礎知識を習得します。サーバやネットワーク、クラウドの講習を行いながら、個人の適性に合わせて資格取得をサポートします。
代表メッセージ
MESSAGE
就任のご挨拶とともに、今後の取り組みについてお伝えします。
このたび、2026年4月1日付で代表取締役社長に就任いたしました、小越 浩二でございます。
これまで当社の発展を支えてきた前代表ならびに諸先輩方のご尽力に深く敬意を表するとともに、その想いと実績をしっかりと受け継ぎ、さらなる成長に向けて全力で取り組んでまいります。
当社は、ITエンジニアサービスを通じて、お客様の事業成長を支援するとともに、エンジニア一人ひとりが技術者として誇りを持ち、安心して成長できる環境づくりを大切にしてまいりました。
IT技術の進化がますます加速する中、求められるのは「人」と「テクノロジー」の双方に真摯に向き合う姿勢であると考えております。
お客様の課題に寄り添い、信頼されるパートナーであり続けること、そしてエンジニアが長期的に活躍できる会社であることを、経営の根幹に据えてまいります。
今後も、技術力の向上、人材育成の強化、そしてコンプライアンスを重視した健全な経営を通じて、社会に必要とされる企業であり続けることに最善を尽くします。
引き続き、皆様の変わらぬご支援とご厚情を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。
代表取締役社長
小越 浩二
会社情報
COMPANY
社名
株式会社 テクノクリエイション
所在地
取締役・監査役
取締役会長
代表取締役社長
取締役
取締役
監査役
岩永 康徳
小越 浩二
古和田 直樹
飯田 英利
若菜 和久
従業員数
130名
設立
2001年2月
資本金
４千万円
株主
（100％）
事業内容
情報通信インフラサービス事業
(インフラ/ネットワーク/サーバの設計・構築・運用・保守・監視等)
セグエグループ各社
事業資格
労働者派遣事業
有料職業紹介事業
プライバシーマーク
派13-317544
13-ユ-317184
第21000588(08)号
法人番号
5070001008865
沿革
HISTORY
各種取り組み
EFFORTS
次世代育成支援対策推進法及び女性活躍推進法に基づく行動計画
男女ともに全社員が活躍できる雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。
1.計画期間
2025年4月1日～2030年3月31日までの5年間
2.当社の課題
（1）当社は女性社員の比率が39％となり、前回の数値目標である女性の雇用拡大を達成したが、比率に比べて女性の管理職がいない。
（2）上記の(１)の課題が、男女の賃金格差を招く原因の一つになっている。
（3）仕事と家庭の両立が難しいという意識から、管理職を目指す女性社員が少ない。
３. 数値目標と取組目標
＜数値目標＞
・管理職(課長級以上)に占める女性労働者の割合を20％以上にする。
・男性の育休取得率を50％以上にする。
＜取組目標＞
・女性社員の意欲向上を促すため、定期的にヒアリングやアンケートを実施する。
・柔軟な働き方を自社ホームページにて紹介する。
・男性社員の育休取得推進で「家庭と仕事の両立は当然」の文化を醸成し、育休後の復職支援や状況によって柔軟な働き方を提案・実施する。
4. 実施時期
2025年4月～
5. 対策
2025年4月～
行動計画について社内ポータルサイトを通じて社員に周知。
2025年８月～
ホームページに女性の活躍やワークライフバランスの促進を紹介。
2025年9月～
全社員にアンケートを実施し、社内制度の見直しを図る。
2026年1月～
時間当たりの労働生産性を重視した人事評価を取り入れる。
2027年4月～
進捗状況を分析し、目標達成に向けた取組の見直しを行う。
ITIL® は PeopleCert Group の登録商標であり、PeopleCert Group の許可のもとに使用されています。すべての権利は留保されています。